大学教育・学生支援機構 大学教育センターの教員(准教授又は講師)公募について Full-time position in English (Associate Professor position or a Full-time Lecturer)

  このたび,本学学生支援センターでは,下記のとおり教員(准教授又は講師)を公募することになりました。

  教員公募要領PDFはこちらからご覧ください。⇒ 公募要領 (Job Announcement) 日本語(PDF)English(PDF)

 

 1.所  属 群馬大学 大学教育・学生支援機構 大学教育センター
 2.採用職名 准教授又は講師(任期5年。但し,任期中に業績評価・審査を行い,適格となった者は任期の定めのない教員として雇用する。ただし,不適格となった者は再任しない。)
 3.募集人数 1名
 4.業務内容
   (1) 全学共通科目としての英語の授業及びカリキュラムの作成に関すること
   (2) 全学共通科目としての英語教育全般について企画・立案・実施・分析などに関すること
   (3) 特に理工学部英語カリキュラムの立案と運営に関すること
       (4) その他 大学教育・学生支援機構 大学教育センター及び全学の英語教育業務に関すること(入試業務等も含む)
   5.待  遇 本学教職員就業規則に基づく。
 6.採用予定年月日 平成31年3月1日以降でできる限り早い時期
 7.応募資格
   (1) 英語教授法(TESOL/TEFL)あるいは応用言語学(Applied Linguistics)で修士以上の学位,又はこれと同等以上の能力を有する者
       (2) 国籍は問わないが,日本語と英語の両言語に堪能である者(日本語が母語でない者は,学内業務を遂行できる日本語能力を有する者)
       (3) 専門分野において公刊された著書,翻訳書,論文,大学テキスト等(その総数は3編以上)の研究業績を有する者
       (4) 高等教育機関,又はそれに準ずる教育機関での教育歴(非常勤講師を含む)を有する者 なお,第二言語教育研究に関する知識及び実践を有し,特にカリキュラム立案,運営に携わった経験を有することが望ましい。

 8. 応募締切日 平成30年10月31日(水)(必着)
 9.提出書類
   (1) 履歴書(様式1)               様式はこちら → Word版 Excel版
       (2) 教育研究業績書(様式2)           様式はこちら → Word版 Excel版
       (3) 科学研究費補助金等の受給状況(様式3)    様式はこちら →             Excel版
                                 様式1~3の記載例 →PDF

   (4) 公刊された主要業績3点(原物,抜刷,又はコピー)
          「教育研究業績書」のうち,特に優れていると思われる業績を3点提出してください。
       (5) 教育・研究方針の概要(様式任意)
            日本語又は英語で英語教育に対する抱負、教育・研究活動の展開の仕方を具体的に述べ てください。
            日本語の場合は2,000字程度、英語の場合は1,000語程度で、A4用紙2枚にまとめてください。
  10.選考方法
   第一次選抜として書類選考、第二次選抜として第一次の書類選考通過者に日本語及び英語による面接(模擬授業を含む)を実施します(30年12月予定)。なお、面接の際の旅費・宿泊費等は自己負担となります。
 11.書類提出先
   〒371-8510 群馬県前橋市荒牧町四丁目2番地
    群馬大学 大学教育・学生支援機構 大学教育センター長 宛
    応募書類は書留郵便とし,封筒に「教員公募」と朱書してください。
 12.本件に関する問い合わせ先
 群馬大学学務部 教務課(電話:027-220-7129;e-mail:KA-Ggakusei_g@jimu.gunma-u.ac.jp)
 13.その他
 (1) 教育・研究方針の概要を日本語で書いた方は、TOEFL等の英語能力を示す証明書のコピーを
   添付してください。
 (2) 本学の定年は65歳です。
 (3) ご提出いただいた書類・業績等は返却しません。
 (4) 応募書類に記載された個人情報は,選考及び採用後の人事・給与・福祉関係に必要な手続きに利用するものであり,この目的以外に利用,又は提供することはありません。
 (5) 採用する職名は,教育業績及び研究業績等により決定します。
 (6) 着任後は前橋市又はその近郊に居住されることを希望します。
 (7) 群馬大学は男女共同参画を推進しており,業績(教育業績,研究業績,社会貢献等)及び人物の評価において同等と認められた場合には,積極的に女性を採用します。