各専攻のポリシー(大学院)

大学院(修士)

障害児教育専攻

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)~このような人を求めています~

<人材育成の目標>

 特別支援教育に関する専門的な知識・技術を基にして、個々の子どもへの支援や担任教員等への助言ができる人材を育成します。

<入学者に求める能力・資質>

 1.特別支援教育に関する実践的な研究に取り組むために必要な学力を有する人
 2.教育現場において,指導的な役割を担うための資質・能力・意欲・倫理観を有する人
 3.教育実践又は特別支援教育に関する高度な研究に対する情熱を有する人

<選抜方法>

 入学者受入方針に合致する学生を選抜するために,一般入試の他に,留学生入試を実施します。入学試験では,筆記試験(外国語・専門科目),口述試験,研究業績審査(学力試験等の特例適用を申請した現職教員・福祉施設職員等対象)などを組み合わせて,総合的に合否を判断します。

教科教育実践専攻

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)~このような人を求めています~

<人材育成の目標>

 各教科の内容についての専門的知識・技術を深めるとともに,児童生徒の学習の実態に応じて,分かりやすい授業を実践できる人材を育成します。

<入学者に求める能力・資質>

 1.教科教育に関する実践的な研究に取り組むために必要な学力を有する人
 2.教育現場において,指導的な役割を担うための資質・能力・意欲・倫理観を有する人
 3.教育実践又は教科内容に関する高度な研究に対する情熱を有する人

<選抜方法>

 入学者受入方針に合致する学生を選抜するために,一般入試の他に,留学生入試を実施します。入学試験では,筆記試験(外国語・専門科目),実技試験,口述試験,研究業績審査(学力試験等の特例適用を申請した現職教員・福祉施設職員等対象)などを組み合わせて,総合的に合否を判断します。

専門職学位課程

学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)~このような人材を育てます~

 本課程では, 確かな指導力と優れた実践力・応用力を備えた中堅教員,確かな指導力を備えた有力な新人教員を育てます。さらに現職教員・学部新卒者共に,修了要件を満たした以下のような能力を身に付けた者に教職修士の学位を授与します。

 1.学校現場の置かれている状況や児童・生徒の現状などを的確に分析・把握し,課題を明らかにする能力を身に付けた者
 2.明らかになった課題に対し,対応策を構築する能力を身に付けた者
 3.構築した対応策を他者(同僚,保護者等)との協働の中で実践し,その実践を評価・再考察する能力を身に付けた者

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)~このような教育を行います~ 

 本課程では,以下のようなカリキュラムで教育を行います。

 1.すべての教員にとって必要とされる諸領域をカバーする「共通科目」5領域(教育課程の編成及び実施,教科等の実践的な指導方法,教育指導及び教育相談,学級経営及び学校経営,学校教育と教員の在り方)
 2.「共通科目」の中に本課程で独自に設置する「多文化共生教育」領域
 3.入学したコースに応じ,より専門的に学ぶ「コース別科目」
 4.学校現場の課題を研究し,自らの実践を通じて課題を解決し,報告書にまとめる「課題研究」
 5.多様な校種の教育の実際を学び,教員としての力量を向上させるとともに,課題研究と密接に関連した実践とその検証・省察を行う「実習科目」

 さらに,こうしたカリキュラムをより効果的にするため,ほぼすべての授業科目,2年間にわたる課題研究の指導,2年次に実施する実習の指導を,研究者教員と実務家教員とのティーム・ティーチングで実施します。

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)~このような人を求めています~

<人材育成の目標>

 確かな指導力と優れた実践力・応用力を備えたスクール・リーダー及び新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員の養成を目指します。

<入学者に求める能力・資質>

【現職教員】

 教員としての使命を自覚し,数年以上の教職経験を有しているとともに,1あるいは2に該当する人

 1.授業実践や生徒指導に意欲的に取り組んでおり,勤務校において近々リーダー的な役割を担うことが期待されている人
 2.勤務校においてリーダー的な役割を一部担っており,将来主任層,指導主事,管理職等として力を発揮することが期待されている人

【学部新卒者】

 次の二つの条件を備えた人

 1.人間性が豊かで,教員志望が明確である人
 2.教職に求められる専門的な知識・技術の基礎・基本を修得している人

<選抜方法>

 入学者受入方針に合致する学生を選抜するために,一般入試を実施します。入学試験では,筆記試験(小論文・教職専門),口述試験,勤務実績審査(学力試験等の特例適用を申請した現職教員対象)などを組み合わせて,総合的に合否を判断します。